個人的はどうでもいいかなぁと思いつつ

先週の読売新聞でも報じられていたので、ちょっと興味を持っていた以下のトピック。

Let's DANCE署名推進委員会

不勉強で論点がイマイチよく見えていないのですが、要は昨今の若人が「クラブ」と称する商（ショウ）空間を風俗営業法の対象から外せ、と言っておられるのかな？

風営法下で扱われる事のデメリットって、なんだろうか？許可をとるのが面倒なのか、その状況を維持するのが面倒なのか・・・ページでは「表現の自由を守れ」とか「義務教育で（ロック／ヒップホップ）ダンスが必須になるのに、その情報発信源ともなるクラブ自体が抑圧されてるのはおかしい」といった事が書かれておりましたが・・・

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個人的にはそうした空間へはこれほども興味がないので、正直、どうでもイイと言えばそれまでです。ただ、もし「決を採る」と言われれば自身は賛成・反対どちらに挙手するかなぁ～って考えると・・・

多分「現状維持（すなわち、反対）」に手を上げるかも知れません（少なくとも、ここで見て・読んだ情報だけを拠り所にすれば、ですが）。

殊に「ダンスが必須化されるから云々」は明らかに牽強付会ではないかと(^^;別に８ビートとか１６ビートとかに乗れなくてもその子の将来に何か問題があるのでしょうかね？

また、「『クラブはドラッグや売春といった公序良俗違反の温床になるから』というのは偏見」と言われているようですが、確かに従来的な見方からすれば偏見なのでしょう。

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ただそれなら、イメージ刷新のための自浄努力はしているんですよね？と問いたい訳です。

逆に言えば、まんま風俗店が「うちはダンスするから風営法に引っかかりませんよ」って言い出すことも理屈的には可能な訳ですね。

最初から薄暗い不健全なイメージしかない状態で「義務教育が」とか「自由が」とか言っても、大方の人には響かないと思うのですがねぇ。

それこそ「自由を勝ち取るまであくなき闘争を続ける」ってな左っぽいマイノリティになってしまうのがオチではないでしょうか？